個人のための大学、社会のための大学

最近届いた『大学新聞』大学新聞社の5月1日号にあった記事がちょっと明快で面白かった。

「高校生のための大学政策」の2回目で「金融教育の前に税金教育を」という見出しがついている。昭和女子大学矢野眞和教授（高等教育政策、教育経済学）が書かれたものだ。

文章の趣旨は、現代にあって、金融教育は重要であるが、資本主義を有益に機能させるためには、租税システムを理解することが重要である、特に教育のために支出される税金の意味を深く理解する必要があるというものだが、冒頭の部分に次のようにある。

日本の大学は、「社会のための大学」から「個人のための大学」に大きく変質した。しかし、この流れに沿って未来を構想するのは、賢明な策ではない。むしろ逆に、「社会のための大学づくり」に舵を切り返すのが、次世代の若者にとっても、社会全体にとっても、有益な選択だ。

私はこのような言い切り方が大好きだ。ただ「社会のため」といった場合でも、意味合いはずいぶん違うと思うが…。